一般企業で働く理学療法士の仕事内容や働き方は？年収についても

理学療法士に興味がある人のなかには「理学療法士は一般企業でも働けるの？」「どのような仕事をしているの？」と疑問を持っている方も多いでしょう。
 
一般的に、理学療法士は病院や介護施設に就職するため、一般企業で働く人はあまり多くありません。しかし、理学療法の専門的な知識を活かし、リハビリ関連の商品開発やコンサルティングなど、一般企業で活躍する理学療法士も存在します。
 
この記事では、一般企業で働く理学療法士の仕事内容や働き方、年収などを解説します。理学療法士の仕事に興味がある方は、ぜひ参考にしてください。
 
 

一般企業で働く理学療法士は多い？

厚生労働省の調査によると、2022年時点で理学療法士の約7〜8割が病院で勤務しており、一般企業で働く理学療法士は決して多くはありません。
 
しかし、理学療法士の知識を活かせる企業には、リハビリ事業に関わる企画や開発に携わることのできる、医療機器メーカー、福祉用具メーカーや、高齢者の在宅介護に対応するための住まいの需要が高まっていることから、住宅メーカーなどでも活躍している理学療法士もいます。
 
将来、理学療法士の知識や技術を活かしながら一般企業で働きたいと考えている方は、事前に活躍の場を調べておくことがおすすめです。
 
参考：令和４年版厚生労働白書
 
 

一般企業で働く理学療法士の主な就職先

一般企業で働く理学療法士の主な就職先は、以下のとおりです。
 
・医療・福祉機器関連
・介護支援関連
・スポーツ関連
・住宅関連
 
それぞれ解説します。
 
 

医療・福祉機器関連

医療・福祉機器関連のメーカーや販売会社は、理学療法士の専門的な知識や経験を活かせます。医療・福祉機器を扱う企業では、リハビリや器具の使い方に関する知識が求められるからです。
 
例えば、顧客に対して、製品の機能や特徴、実際の使用感の説明をするなど、専門的な経験や知識を活かして、さまざまな商品を提案できます。
 
また、製品開発においても、リハビリの際に患者さんに行いたかった治療や欲しかった機能など、理学療法士としての経験をより発揮できるでしょう。
 
 

介護支援関連

介護支援関連の企業は、介護事業者向けに理学療法のサービスを提供したり、介護商品の選定・販売をしたりする企業です。高齢化により介護の需要が増え、介護車両やロボットの開発・販売を手がける企業も増えています。
 
どのような介護器具があったほうが使い勝手がいいか、使用しやすいかなど、理学療法士の経験を元に介護事業者に提案できるのが特徴です。
 
また、介護者への教育やトレーニングも行えるため、理学療法士としての知識や技術をより活かせるでしょう。

 
 

スポーツ関連

プロスポーツチームや実業団のトレーナーなど、スポーツ関連の一般企業で活躍する理学療法士もいます。理学療法士は、リハビリだけでなく身体の構造や機能についての専門知識もあるため、スポーツ関連の企業でも活躍することが可能です。
 
スポーツ選手のトレーナーとして働く理学療法士は、選手のコンディションの管理やトレーニングメニューの考案などを行います。
 
スポーツ関連の企業に就職したい場合は、学生のうちから、スポーツ関連のボランティア活動に参加したり、スポーツチームのトレーナーの補助として活動を行うことは、良い経験になるためおすすめです。
 
 

住宅関連

理学療法士は、住宅の設備や機能、リフォームなど、住宅関連の一般企業で活躍できることもあります。高齢化社会が進んでいる影響で、「バリアフリー住宅を建てる」「介護に適した家にリフォームする」などの家庭が増え、理学療法士の知識が住宅業界で活かせる場が広がっているためです。
 
理学療法士は患者が退院するにあたり、自宅の生活環境で問題がないか確認するため自宅に訪問し、住宅改修や福祉用具の使用などの提案を行います。身体に障害を持った方や高齢の方でもがどのような場面で苦労しているのかを知っているため、お客様の目線に立ってアドバイスできるのです。
 
住宅関連の企業に勤める理学療法士はまだ少ないですが、社会の変化とともに、今後は需要が高まる可能性があります。
 
 

一般企業が向いている理学療法士の特徴

一般企業が向いている理学療法士の特徴は、以下の４つです。
 
・予防医療や健康増進への関心が高い
・新しい分野の知識や技術を学ぶ意欲がある
・プレゼンテーション能力が高い
・マネジメント能力がある
 
それぞれ解説します。

 
 

予防医療や健康増進への関心が高い

予防医療・健康増進への関心が高い人は、一般企業への就職が向いています。一般企業では、予防医療の研究や健康グッズの開発などに携われるからです。
 
病院や介護施設は、人にリハビリや生活サポートなどのサービスを提供するのに対して、一般企業では研究や開発など、別の視点を持って仕事ができる環境があります。
 
特に、予防医療・健康増進の分野は、一般企業だと最新情報を得やすいため、関心のある人は高いモチベーションで働けるでしょう。
 
 

新しい分野の知識や技術を学ぶ意欲がある

一般企業では、理学療法の専門分野以外に、マーケティングに関する知識やパソコンスキルなども必要になります。そのため、新しい分野の知識や技術の情報収集が大切になります。
 
理学療法の分野に特化するだけではなく、業界誌を読んだり、セミナーに参加したりするなど、常に新しい情報を収集する姿勢を持てる人は、一般企業に向いているでしょう。

 
 

プレゼンテーション能力が高い

一般企業では、商品やサービスの魅力を、お客様に伝える機会が多いため、プレゼンテーション能力の高い人は、一般企業の就職に向いている傾向にあります。
 
プレゼンテーションをするときは、商品を使うメリットやベネフィットを分かりやすく伝えることが必要です。また、伝える内容を明確化するためには、「どのような困りごとを解消したいのか」「求めている商品やサービスは何か」などを考えることも重要になります。
 
リハビリやサポートなどの業務だけでなく、プレゼンテーションを得意としている人は、一般企業への就職もおすすめです。
 
 

マネジメント能力がある

マネジメント能力がある理学療法士は、一般企業での業務で能力を発揮できる可能性があります。マネジメントとは、人やお金を管理して、あらかじめ組織が設定した目標を達成するための手法のことです。
 
一般企業では、チームで目標を決め、成果を出すために協力する場面が多くみられます。毎日の業務に責任感を持ち、人をまとめたりリスク管理を徹底したりできる人は、一般企業の就職に向いているでしょう。
 
また、病院や介護施設で管理職の経験がある人は、一般企業で従事することでキャリアアップを目指すことも可能です。
 
 

一般企業で働く理学療法士の年収・待遇は？

厚生労働省の調査によると、理学療法士の平均年収は「４３０万円」です。理学療法士の年収や待遇（各種手当・保険、休日数など）は、勤務先や年齢、経験年数、資格の有無（認定理学療法士）、扶養者の有無などによっても異なります。
 
国税庁が発表している令和４年の給与所得者の平均給与は４５８万円です。理学療法士として病院に勤務するよりも、一般企業に務めた方がやや年収が高くなる傾向にあります。
 
勤務先を選択するときに年収を重要視する方は、病院や施設への就職ではなく、一般企業で働くことも考えてみてください。
 
参考：厚生労働省職業情報提供サイト「理学療法士（PT）」
参考：令和４年分　民間給与実態統計調査｜国税庁
 
 

理学療法士の仕事に興味がある方へ

理学療法士のなかには、一般企業にも勤めている人もいます。一般企業で従事する理学療法士は、医療・福祉の商品開発や販売、スポーツトレーナー、住宅関連など、さまざまな分野で活躍しています。
 
一般企業の理学療法士は多くありませんが、社会の変化とともに需要が高まっており、注目が集まっています。新しい分野を学ぶ意欲のある人やマネジメント能力の高い人は、一般企業に就職すればキャリアアップにつながる可能性があるでしょう。
 
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